EV・PHVに欠かせないもの。

それは充電設備ですね。
100Vもしくは200Vの電源が必要となります。
100Vの場合、充電時間が長くなるということもあるので、使用状況にもよりますが、
200Vで急速充電というのが望ましい、という場合が多いと思います。

100Vにしろ200Vにしろ、駐車場／駐車スペースに電源が必要となります。
これがネックでEV／PHVの導入に踏み切れないという方もおられると思います。
まさに自分がそうです。
アパート住まいなので、電動バイクもバッテリーを取り外し可能とするための
カスタムを施して対応しています。

EVでバッテリー取り外し可能というのは、日本ではお目にかからないですね。
小型のEVであれば、海外では存在したりしますが。

というわけで、EV・PHVが普及しつつあるなか、充電設備設置への
政府による補助金制度が拡充されることになったようです。

その、制度について確認してみましょう。
なお、詳細は「次世代自動車充電インフラ整備促進事業」についてのWEBページ
を参照して下さい。

対象者：EV・PHV用充電設備等を購入・設置する自治体・事業者・個人
募集期間：平成27年12月28日（月）まで
補助内容：充電設備費、充電用コンセント、工事費
　

補助者／施設対象の概要

下記分類は、補助金の範囲が多少異なるだけで、補助金が出る出ないということには
つながらないように個人的には見受けられます。

１．公共性を有する施設
コンビニエンスストア
ショッピングモール
ファミレス・ファストフード
ガソリンスタンド
コインパーキング
宿泊施設
等

２．マンションの駐車場、月極駐車場、従業員駐車場など

３．個人住宅、法人事務所など

補助の概要

各施設／対象への補助金内容は以下の通りです。
なお、工事費の定額というのは、基本的には工事費そのものが対象となるようです。
ただし、上で紹介したWEBページなどをしっかりと確認して下さい。

１．公共性を有する施設
充電設備購入費：半額
工事費：定額

２．マンションの駐車場、月極駐車場、従業員駐車場など
充電設備購入費：半額
　（充電用コンセント、コンセントスタンドも対象）
工事費：定額

３．個人住宅、法人事務所など
充電設備購入費：半額
　　（コンセントスタンドも対象）
工事費：定額

当方が認識した範囲では、EV・PHV用充電設備を導入するという場合には、
上記のどれかに入り、補助金が受けられるように見えます。
ただし、詳細は上で紹介したWEBなどで確認して下さい。

こういう施策によって、充電設備の設置数が増えることによって便利になり、
EV・PHVの普及はもちろん、パーソナルモビリティ／ユニバーサルモビリティの
普及に弾みが付くと嬉しいです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。
またのご訪問を心よりお待ちしております。